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ローマの市場にて

ローマの市場にて7月定例フォーラム

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開催日時:
2014年07月24日(木) 18時00分 ~ 22時00分
受付開始時間:
17:30より受付開始
参加費用:
正会員価格:5,000円
ビジター価格:6,000円

終了しました

ローマの市場にて7月定例フォーラムを開催いたします。参加費toJOIN正会員5,000円 一般会員6,000円(参加費は懇親会費を含みます)

プレゼンターのご紹介

  • Presenter

    KTJapan

    CEO

    張 赫均

    ビジター会員

    エントリー日
    2014年07月15日(最終編集日:2015年02月09日)
    ファイルNo
    No.00246

    1963年 生まれ。 1986年、ソウル大学 経営学科 卒業。1990年、京都大学大学院 経済学科 修了。1993年、KTの通信網研究所に専任研究員として入社。2000年~2009年にかけて、商品企画部長、CEO Support Team部長、次世代戦略担当常務 等に携わる。2010年にKT Japan の代表取締役に就任し、現在に至る。

  • Presenter

    有限責任 あずさ監査法人

    パートナー/公認会計士

    轟 芳英

    ビジター会員

    エントリー日
    2014年07月15日(最終編集日:2015年02月09日)
    ファイルNo
    No.00245

    『グローバルイノベーション』・・・グローバルで輝く革新的な日本発の企業・起業家が世界を舞台に多く活躍しいている・・・こんな姿、状況が私たちの夢です。私たちKPMG/あずさ監査法人は、新成長産業やベンチャー企業の成長を支援する組織として企業成長支援本部を有し、グローバルイノベーション実現のためのオープンイノベーションの推進、エコシステムの構築支援に取り組み、また自らも会計や監査、財務関連のプロフェッショナルとしてエコシステムの一員となり、新成長産業の創出・成長に向けた取り組みを積極的に展開しています。

  • Presenter

    国連工業開発機関

    プログラム・マネージャー

    今津 牧

    ビジター会員

    エントリー日
    2014年07月15日(最終編集日:2015年02月09日)
    ファイルNo
    No.00244

    国連工業開発機関・東京投資・技術移転促進事務所は、国連工業開発機関(UNIDO)と日本政府が締結した協定に基づき、1981年3月に設置されました。 民間企業による途上国への直接投資や技術移転を支援することがその目的で、日本企業と途上国を繋ぐために様々な事業を実施しています。具体的には、(1)途上国政府機関幹部や担当官の招聘による日本での情報提供や個別相談、(2)日本各地において、政府機関、業界団体、都道府県、商工会議所等との協力の下に途上国向け投資・技術移転セミナーの開催、 (3)ホームページや展示会を利用して、環境・エネルギー分野を中心に日本の優れた技術を途上国向けに紹介、(4)途上国からの視察団や在京大使館員を対象としたセミナー、ワークショップの開催や工場・展示会視察のアレンジ、(5)機関誌「ゆにわーるど」や「UNIDOからのお知らせ」の発行、プレスリリース、ホームページなどを通じた情報提供サービス、などの事業を実施しています。

  • Presenter

    ㈱セプテーニ・ベンチャーズ

    事業責任者

    下垣 圭介

    ビジター会員

    エントリー日
    2014年07月15日(最終編集日:2015年02月09日)
    ファイルNo
    No.00243

    株式会社セプテーニ・ベンチャーズは、インターネットマーケティングを主力事業とする、株式会社セプテーニ・ホールディングスの子会社で、新規事業の立ち上げを行っており、その中の1つがgooddo(グッドゥ)という事業になります。gooddoは自分の応援したい社会貢献団体を、誰でも、今すぐ、簡単に無料で支援することができるプラットフォームで、現在350団体以上の社会貢献団体が登録しています。

  • Presenter

    隼エナジー株式会社

    代表取締役

    清水陽一郎

    ビジター会員

    エントリー日
    2014年07月15日(最終編集日:2015年02月09日)
    ファイルNo
    No.00242

    我々は日本初の、油田・ガス田投資に特化した民間投資会社を目指しています。「油田開発は金と時間がかかり過ぎる」、皆さんはそう思っていませんか?私自身、15年間アフリカや中東の油田事業を行い、常にこの点を痛感してきました。ところがここに、油田の所有権が政府ではなく個人にあり、資金の大小に応じた事業投資を非常にスピーディにできる地域があります。それが北米です。サウジアラビアと並ぶ世界最大級の原油生産量を誇るアメリカでは、毎年4万本以上の井戸が新たに掘られますが、それらを担うのは、ダイナミックで自由な無数の中小企業群なのです。そこには、日本からパートナーとして参入できる大きな余地があるのです。

  • Presenter

    株式会社 気象サービス

    代表取締役社長

    池田 徹

    ビジター会員

    エントリー日
    2014年07月15日(最終編集日:2015年02月09日)
    ファイルNo
    No.00241

    設立:平成5年3月14日(MBOにより新設:平成19年2月16日)気象業務許可第96号弊社は、マスメディア、インターネット、モバイル等のメディア向け、流通、農業、行政等の法人、自治体向けなど気象情報の提供を主な事業した総合気象コンテンツプロバイダーです。平成19年、MBOによる第二創業を期に、気象・環境事業の枠を広げ、未来の子供たちに残す地球のために、持続可能な社会づくりのために貢献する事業にも取り組んでいます。平成24年に一般社団法人源流地域資源再生ネットワーク(新潟県十日町市)の設立及び運営に関わり、農業気象情報の提供、中山間地の豊かな地域資源の可視化と発信、都市部などその恩恵を受けながら気づきの薄い都市部、下流地域と繋ぐ事業を展開しています。

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